不動産売却の相場の調べ方

不動産は、定価がなく一つ一つ値段が違います。

そして投資家や不動産会社以外は、それほど頻繁に売買するものではないため、自分の不動産の相場は幾らかと言われてもピンとこないことでしょう。

しかし、不動産売却のためにはできるだけ正確な売却相場を知ることが重要です。

近隣物件よりも高すぎると買い手がつかなくなりますし、安過ぎる値段設定にすると損をしてしまいます。

最終的には不動産会社に査定してもらうとはいえ、自分である程度の相場を調べておきましょう。

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近隣物件との比較により、相場を知る

手軽に不動産相場を知るために、インターネット上の物件情報サイトで情報収集するという方法があります。

これは、売却予定の自分の不動産と同じような条件の物件を探し、比較して相場を予想するということです。

実際に売りに出されている物件は、それぞれ不動産会社の査定を経たものなので、その地域の相場を反映した適切な価格設定です。

チェックすべき条件としては以下の点があります。

• ・最寄り駅はどこか、そこからどの程度の距離か
• ・築年数
• ・広さと間取り

条件が全く同じという不動産はないですが、できるだけ近い条件の物件があればそのまま参考にすることができます。

そして、似た条件の物件がない場合でも、それぞれの物件の平米単価もしくは坪単価を計算することによって、地域の相場を予想することができます。

面積が大きいほど総額が大きくなり、平米単価は下がる傾向にあります。

幾つかの物件を計算してみることによって、大体の相場を知ることができるでしょう。

通常の中古物件とリノベーションされた物件は、相場が異なることに注意してください。

自分が売却した不動産がリノベ物件なら、同じようなリノベ物件と比較することで、より精度の高い予想をすることができます。

そして、物件情報サイトに掲載されているのは、あくまでも売却希望価格であることを忘れないようにしましょう。

時間的に余裕があるなら、その価格で本当に売れるのか様子を見ることも役立ちます。

実際に売買された物件の成約価格をチェックする

一般的な物件情報サイトは、売買が成立した物件の情報はなくなっていきます。

しかし、実勢の成約価格を知ることができる公的サイトもありますので、チェックしてみましょう。

国土交通省が管理している「不動産取引価格情報検索」というサイトです。

この検索システムは、不動産市場の信頼性や透明性を高める目的で、不動産業者へのアンケートを元に制作・運営されています。

宅地、中古マンション等・農地・林地という種類ごとに2012年以降の取引情報が蓄積されていて、地域ごとの相場を知るのに役立ちます。

日本の全ての成約事例が掲載されているわけではありませんが、都市部ではかなりのデータが集まっていて便利です。

不動産情報は住所から探す方法と、路線・駅名から探す方法があり、町名まで絞り込むことができるものの、番地までの正確な位置を知ることはできません。

プライバシーに配慮されてそのような制限が設けられていますが、相場を知るには十分な情報を得ることができます。

時期によって価格が変動している様子も確認することができますので、現在の相場を把握するために活用しましょう。

公的な地価情報を元に、相場を知る

国交省の「不動産取引価格情報検索」サイトでは、地価を調べることもできます。

土地取引の指標とされている公的地価と基準地価は、不動産鑑定士が調査したうえで設定されているものです。

地価公示は全国で2万6000地点ほど、基準地価は2万2000地点ほどが定期的に調査されて情報更新されています。

全国すべての土地を網羅しているわけではないものの、主な土地価格相場を知るうえで、役立つツールであると言えるでしょう。

国税庁が管理するサイトである「財産評価基準書路線価図・評価倍率表」から土地の値段を調べることもできます。

元々は相続税などの税金計算のために利用されるツールですが、標準的な地価を知るためにも役立ちます。

ただしこのサイトでは、公示価格の8割を目安にして国税庁が定めた価格が表示されますが、実際の取引価格とは違うということを覚えておきましょう。

あくまでも参考とする程度にとどめておいてください。

不動産を売却する際は自分でも相場を調査しておく

不動産相場は常に変動するため、「実際にいくらで売れるのか」確かなことは言えません。

しかし、ある程度地域の相場を知ることによって、不動産売却に備えることができます。

そして、不動産会社に査定依頼したときに、「その査定が制度の高いものかどうか」確かな根拠のある提示価格なのかを見極めることができるでしょう。

自分でも相場を調査しておくことによって、スムーズに不動産売却を進めてください。

こちらの記事の監修者

torio real estate店長

宿南 秀文

• 平成18年度三井のリハウス（現在の三井不動産リアルティ株式会社）を経て、平成20年株式会社torioに入社。
• torio創業初期から数多く顧客様との商談・交渉・マーケティングリサーチを行ってきた経験を活かし、お客様の保有数不動産価値の創造に努めます。